増える大人の食物アレルギー
診療のカギ握る「負荷試験」
原因特定・治療に必須
小麦や卵、エビなど、特定の食品を食べることでアレルギー症状が出る「食物アレルギー」。子どもの病気と思われがちだが、診療に当たる医師によると、近年、成人の患者が増加傾向にあるという。診療体制の構築へ公明党は、正確な診断に不可欠な「食物経口負荷試験」について、保険適用の対象を成人にも拡大するよう訴えている。
神奈川県在住のＮさん（６６歳女性）は一昨年、長引く鼻詰まりに悩まされ、耳鼻咽喉科を受診したところ、食物アレルギーの可能性が疑われた。
医師の指示で「ＩｇＥ抗体」を調べる血液検査を受けた結果、エビや小麦、バナナに陽性反応が出た。これらの食品について、医師は「できれば避けた方がいいですね」と。Ｎさんはこれらを食べるのをやめた。すると数カ月で鼻詰まりが解消され、慢性的にあった顔の湿疹も治ったという。
しかし、いずれの食品も普段からよく食べてきたもの。全てを除去するのは大変だ。Ｎさんは「除去する食品を絞り込めたらいいのに……」と毎日の苦労をにじませた。
大人の食物アレルギーの一般的な治療の原則は、原因となる食物の「必要最小限の除去」とされる。この除去療法を適切に行うには、アレルゲン（アレルギーの原因物質）の特定が必要だが、Ｎさんが受けた血液検査で推測はできるが特定まではできない。アレルゲンを特定し、正確に診断・治療するには食物経口負荷試験が必須となる。
負荷試験では、専門の医師らの立ち会いのもと、原因と疑われる食物を少量ずつ摂取し、アレルゲンの特定や、食べられる範囲を見極める【上図参照】。
■成人向けに対応可能な病院が不足
食物アレルギーの診断・治療のカギを握る負荷試験だが、Ｎさんは「医師からの説明はなかった」と振り返る。医師が負荷試験に踏み切ろうとしないのは、健康保険が適用されるのが１６歳未満までで、成人は適用外であることが大きい。負荷試験は時間や手間も掛かり、成人まで対応できる医療機関や外来が少ないのが現状だ。
近年、花粉症の急増などに伴って成人の食物アレルギーは増加傾向にあるという。実態の把握とともに、乳児から高齢者まで全年齢に対応した診療体制の構築が急がれる。
■１６歳以上にも保険適用を／公明、国会質問で政府に訴え
成人の食物アレルギーの診療体制を構築していくため、公明党は負荷試験について、小児に加え、１６歳以上にも保険を適用するよう国会質問などで訴えている。５月１０日の衆院厚生労働委員会で古屋範子副代表が、成人の食物アレルギー患者が増加している背景を踏まえ、「全国の医療機関が成人にも負荷試験を行えるよう、（保険適用の）年齢制限を撤廃するべきだ」と主張。
これに対し厚労省は、関係学会から提案があった場合、中央社会保険医療協議会（厚労相の諮問機関）で検討する考えを示した。
負荷試験を巡って公明党は、これまでにも、９歳未満の小児を対象に２００６年に初めて保険適用を実現したほか、２２年度からの１６歳未満への拡大もリードしてきた。
党アレルギー疾患対策プロジェクトチームの上田勇座長（参院議員）は、「関係学会などとも連携して保険適用を実現したい。治療法の研究開発への支援や、外食・中食の表示改善など、総合的な対策に今後も取り組む」と語っている。
■患者の不安軽減へ大切／日本アレルギー学会 海老澤元宏理事長
食物アレルギーを抱える大人の中には、医療機関を受診せずに、自らの思い込みで食事に制限をかけてしまっている人も多い。不安を軽くするためにも、負荷試験によって原因となる食べ物を特定し、食べても問題のない量を明らかにすることがとても大切だ。
しかし、成人向けの診療体制は、まだ十分に確立されていない。負荷試験をはじめ、成人の食物アレルギーの診療にしっかりと取り組める医療機関は限定的だ。
一方、小児の食物アレルギーの診療体制は、この２０年で前進した。公明党の尽力で０６年に小児の負荷試験に保険が適用され、診療報酬化されたことが大きな転換点だった。
大人の食物アレルギーについても同様に、負荷試験への保険適用の年齢制限を撤廃することが、診療体制を構築する第一歩になるはずだ。
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