同サービスは、食物アレルギー管理栄養士による無料オンライン栄養相談や食物アレルギーに関する役立つ情報をワンストップ提供する食品業界で日本初となる食物アレルギーケア総合プラットフォームとなっている。今後も、食物アレルギー対応商品の販売など同サービスの充実を図っていく予定だという。
同社グループは、社会環境やライフスタイルの変化に対応して人々の毎日の幸せな食生活を支えることを目指し、昨年3月「Vision2030」を策定した。その実現に向け、ウェルネス事業の強化に取り組んでいる。今回その一環として“みんなの食べたいによりそう。”というコンセプトを掲げた新ブランド「Table for All」を立ち上げた。
食物アレルギー対応を含む「食の多様化と健康への対応」は、「Vison2030」で優先的に解決すべき社会課題として特定した「5つのマテリアリティ」のうちの一つとなっている。食物アレルギーは、乳幼児期に最も多く、日本では乳児で約10人に1人、幼児は20人に1人が罹患しており、世界でも多くの報告が有症率の増加を示している深刻な社会課題なのだという。
同社グループは、1996年から食物アレルギー対応食品の研究開発をスタートし、長年にわたって食物アレルギー課題の解決に取り組んできた。これらの取り組みを集約し、食物アレルギーで困っている人々に寄り添うサービスをより一層充実させるため、Table for Allブランドの第1弾として食物アレルギーケア総合プラットフォーム「Table for All 食物アレルギーケア」の提供を開始する。
サービスの特徴は、アレルギー専門医監修による食物アレルギーに関する役立つ情報を定期的に提供する。また、食物アレルギーに対応した600種類を超えるレシピを紹介。特定原材料（7品目）および特定原材料に準ずるもの（21品目）中の使用原材料および代替原材料のほか、栄養価についても明記し、食物アレルギーにお悩みの方に寄り添う形で情報を提供する。食物アレルギーについての専門知識を有する栄養管理士による栄養相談を無料で提供する。
［サービス開始日］2月17日（木）
日本ハム、食物アレルギーの総合プラットフォーム「Table for All 食物アレルギーケア」をWEBサイトで提供 - マイライフニュース Mylife News Network
Read More
No comments:
Post a Comment