［株式会社はくばく］
穀物のリーディングカンパニー株式会社はくばく（本社：山梨県中央市、代表取締役社長：長澤重俊）は、NPO法人日本トイレ研究所（代表理事：加藤篤）と共に、小学校での食育出張授業を通じて”子どもの便秘”という社会的課題を解決していくため協同して活動を始めることといたしました。はくばくが創業80年の中で蓄積してきた大麦のおいしさや機能性の知見と、NPO法人日本トイレ研究所が持つ排泄に関する知見を活用し、子どもたちが自分の健康状態を把握し、健康的な食および排便習慣を学ぶ機会を提供することで、自身の体調改善に活かし健やかに成長することを協同して目指してまいります。まずは今秋にオンラインでの授業実施を予定しており、現在プログラム作成・実施校選定を進めております。
◎「子どもの便秘」を“麦ごはん”と排便習慣で改善したい
■ 取り組み始動の経緯 ～子どもの便秘の実態～
コロナ禍における巣ごもり生活の長期化により生活スタイルが大きく変化し、子どもたちの健康状態にも影響を及ぼしていると考えられています。NPO法人日本トイレ研究所が2020年11月10～19日の10日間にわたって実施した排便記録調査によると、集計対象となった5,678人のうち約4人に1人の割合である24.6%の児童が「便の硬さ」から便秘症が疑われることが分かりました。小児の慢性便秘症の適切な診療方針について記載された”小児慢性機能性便秘症診療ガイドライン”において、「5 歳以上の小児期に来院した便秘患児の25％程度が成人の便秘へ移行する」と記載されています。子どものうちに健康的な排便習慣を身につけることは将来に渡って健全な生活習慣を身に着けることにもつながります。
はくばくは創業80年、麦こそ健康の源という想いのもと、日本人が昔から食べ続けてきた”大麦”の力を信じ、大麦と食物繊維に関する研究を行ってきました。大麦は不溶性と水溶性の食物繊維をバランスよく含んでおり、大麦を食べることで排便量が増え、便秘改善に効果があることが実証されています。また、学校給食の主食として“麦ごはん”が提供されている学校も多く、子どもたちにとっても馴染み深い食となっています。
そこで、はくばくとNPO法人日本トイレ研究所が協同して互いの知見を活かし「子どもの便秘」という社会的課題解決に取り組むため、小学生に向けた”食物繊維と便秘の関係”や”健康的な排便習慣”について学ぶ出張授業を実施することといたしました。心身ともに成長発達の途上にある小学生にとって生涯にわたって健康で充実した生活を送るための基礎を培う機会とし、健康的な食および排便習慣を推進してまいります。
■ 予定している初回実施概要
実 施 名：「麦ごはんですっきり教室（仮）」
実施時期：第1回 2021年9-10月
対 象：小学校高学年（5-6年）
授業時間：45分（1コマ）
実施方法：zoomミーティングによるオンライン授業
授業内容：テーマ「おいしく食べて、すっきり出す」
麦ごはんや食物繊維の役割、食事と排泄のつながり、食べて出すことの大切さ、等
＊現在プログラム作成および実施校の選定進行中。初回以降の展開は今後計画してまいります。
【NPO法人日本トイレ研究所】
活動内容：「トイレ」を通して社会をより良い方向へ変えていくことをコンセプトに1985年より活動しているNPO団体
所在地：東京都港区新橋5-5-1 IMCビル新橋9F
代表者：代表理事 加藤篤
公式HP：https://www.toilet.or.jp/
企業とのパートナーシップにより子どもたちのトイレ・排泄に関しては、小学校のトイレ空間改善やトイレ・排泄教育などを実施しています。
【株式会社はくばく】
事業内容：大麦等の穀物関連製品（炊飯用大麦、雑穀、乾麺、麦茶等）の製造販売
所在地：山梨県中央市西花輪4629
代表者：代表取締役社長 長澤重俊
公式HP：https://www.hakubaku.co.jp/
創業1941年。はくばくという社名は「白い麦」という意味です。創業社長が「もっと麦ごはんを喜んで食べてもらいたい」という思いから、大麦の真ん中の黒い線に沿って一粒一粒を切って磨くことで、お米のような白い麦を発明しました。これを「白麦米」という商品名で売り出したことが出発点です。穀物は人間にとって非常に大切な食物です。おいしさや機能性を持つ「穀物」を通じて新しい価値を提案し続けていくことで、人々の健康にも貢献できると考えます。はくばくは、人と穀物を健康とおいしさで結ぶ「The Kokumotsu Company」として、穀物の感動的価値を創造し、人々の健康と豊かな食生活を実現します。
企業プレスリリース詳細へ （2021/06/08-20:16）
【はくばく × 日本トイレ研究所】“麦ごはん”食物繊維食育！子どもの便秘問題解消に向けて始動：時事ドットコム - 時事通信
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